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電子ビジネス用語集は、現在、既に如何なるビジネスに従事する企業、個人にとっても、ビジネスを更に発展させる
ために不可欠となっており、今後益々その重要性を増していく電子ビジネス(e-business)に関して、その理解を
深めるために必要な関連用語について解説しているサイトです。電子ビジネスは、インターネット(internet)の上に
構築されたワールド・ワイド・ウエブ(www: world wide web)を基盤として実現されていますので、この両者の
用語解説も行っています。また、サイト内検索機能を利用していただければ、知りたい用語を容易に見つけて
頂けるようになっていますので、この機能も用いて、電子ビジネスについての知識を得て頂ければ、と考えます。





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インターネット上に存在するコンピュータやネットワーク機器等につけられ、IPアドレスに対応づけられた識別子。インターネット上の住所と考えられる。数字の羅列であるIPアドレスは人間にとっては覚えにくく、扱い難いため、アルファベットと数字(と一部の記号)を使うことができるドメイン名を別名として運用するようになった。現在は、日本語等も使えるように拡張されている。ドメイン名とIPアドレスを、あるいはIPアドレスからドメイン名を検索するシステムはDNS(Domain Name System)と呼ばれ、全世界のインターネット上に配置された多数のDNSサーバが連携して運用されている。ドメインは住所のように階層構造になっており、ドットで区切られた項目は、右から左へ、トップレベルドメイン、セカンドレベルドメイン、サードレベルドメイン…と呼ばれる。 トップレベルドメインは、国ごとに割り当てられるccTLD(country code Top Level Domain)と、国の概念がなく別の基準で割り当てが行なわれるgTLD(generic TDL)の2種類がある。ドメイン名の衝突を防ぐため、ドメイン名の管理はICANN(The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)という非営利組織が一元管理しており、ICANNから委任された各国のNIC(Network Information Center)や、レジストラ・レジストリなどの組織が割り当て業務を行なっている。gTLDや多くのccTLDは、セカンドレベルドメイン(ドットで区切られた右から2番目の部分)が取得者の希望する名前になるが、一部のccTLDは、セカンドレベルドメインに組織種別を、サードレベルドメインに名前を割り当てている。日本のccTLD(JPドメイン)は、セカンドレベルが組織種別をあらわす属性型JPドメイン名と、セカンドレベル〜サードレベルが自治体名になっている地域型JPドメイン名、さらに、セカンドレベルに取得者の希望する名前を登録する汎用JPドメイン名がある。


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