電子商取引（エレクトロニック・コマース、eコマース、e-commerce、EC)は、インターネットなどのネットワークを利用して、購買、契約や決済などを行なう取引形態。もともとは、ネットワークの種類や取引の内容を限定しない、包括的な意味を持つ言葉である。従来から企業間の取引においては、その一部がEDI (Electronic Data Interchange)などの技術を使って電子化されていたが、インターネットが一般消費者に迄普及してきたため、消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に成長している。電子商取引は大きく3つに分けられ、企業同士の取引を「B to B」(Business to Business)、企業・消費者間の取引を「B to C」(Business to Consumer)、消費者同士の取引を「C to C」(Consumer to Consumer)と呼ぶ。B to Bモデルのビジネスは、売り手と買い手がインターネットとWebサイトを使ってオープンな取引を行なうeマーケットプレイスや、これまで企業内で運用していた営業支援システム等の業務アプリをネットワークを通じてアウトソーシングするASP(Application Service Provider)などがある。B to Cモデルでは、Webサイトを介して消費者に製品やデジタルコンテンツを販売する電子商店が代表的である。電子商店を多数集めて一元的なサービスを提供する、電子商店街というビジネス形態もある。このほかに、インターネット上で人材派遣や製品売買の仲介を行なうサービスや、株式などの金融商品をインターネットを通じて売買するオンライントレードなども、B to Cの代表的な例である。C to CモデルはWebサイト上でオークションを行なうオンラインオークションが代表的である。オンラインオークションサービスでは、有料でのオークションサービスが開始され、C to C取引を支援するサービスがビジネスの一形態として確立してきた。インターネットを通じた電子商取引は徐々に成熟期を迎えつつあり、決済・流通システムや決済データのセキュリティ保護システムなど、技術的な問題は解決しつつある。しかし、個人情報の管理が不十分なことによるデータ漏洩や、特にC to Cモデルでのネット詐欺多発など、電子商取引ならではの問題点も顕在化しており、対策が急がれている。なお、上記以外にも企業と政府・自治体の電子商取引があり、これは「B to G」（Business to Government)と呼ばれる。
