B to E (Business to Employee)とは、企業(Business)と従業員(Employee)間の電子商取引(EC: Electronic Commerce)のこと。企業間の取り引きはB to B (Business to Business)、企業(Business)と消費者(Consumer)間の取り引きはB to C (Business to Consumer)、消費者同士の取り引きはC to C (Consumer to Consumer)と呼ばれる。企業、あるいはその企業と提携している外部の企業が、従業員(その家族や定年退職者を含めることもある)に対する福利厚生サービスの一環として行う。自社製品を割安で販売する社員販売制度、保養所やスポーツクラブなどの予約や割引サービス、年金・保険・ローン・預貯金などの金融サービスなどを従業員に対して提供する。また、社内教育や研修、業務支援などもB to Eと考えることができる。企業にとっては、これらサービスを可能な限り電子化することにより、低コストで従業員に対する福利厚生を充実させることができる。また、従業員にとっては、オンラインで様々なサービスが提供されるので、選択肢が拡大し、また、好きな時に手軽に利用できるといった利点が生まれる。